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EBITDAマージンとは



EBITDAマージンとは


はじめに

EBITDAマージンとはEBITDAと売上高の比率で、主に設備投資の大きな企業などの収益性を評価する際に使われる指標です。計算式は以下の通りです。

EBITDAマージンの計算式

今回はまずはEBITDAとは何かを説明し、企業の収益性分析で売上高営業利益率ではなくEBITDAマージンを使う理由について解説します。更にEBITDAマージンを使った企業分析やEBITDAマージンの注意点についても解説します。






EBITDAとは?

EBITDAの読み方と意味

EBITDAは「イービット・ダー」もしくは「イービット・ディーエー」と読みます。EBITDAはEarnings before interest, taxes, depreciation and amortizationの略で、 金利(interest)、税(taxes)、有形固定資産の減価償却費(depreciation)、無形固定資産の償却費(amortization)を引く前の利益(Earnings)という意味になります。


EBITDAと営業利益の違い

営業利益も税や金利を引く前の利益ですが、有形固定資産の減価償却費や無形固定資産の償却費は引かれています。一方でEBITDAはこれらも引かれていない利益です。

減価償却費や償却費は実際には現金の流出が発生しない費用でノンキャッシュ費用とも言います。このノンキャッシュ費用を引かず、「実際のキャッシュの流出だけで計算した利益がEBITDAになります。

EBITDAと営業利益


EBITDAの計算式

このことからEBITDAは営業利益に減価償却費を足し戻すことで容易に計算することができます。EBITDAの計算式は次の通りです。EBITDAについてはEBITDAでも詳しく解説しています。

EBITDA = 営業利益 + 償却費



EBITDAマージンを使う理由

営業利益は設備投資額の変動の影響を受ける

EBITDAマージンは設備投資の金額が巨額になる企業などで本業の収益性をみるのによく使われる指標です。設備投資が大きな額になる企業では投資計画によってある期にはたくさんの設備投資を行い、それに伴いその期は減価償却費の金額も大きくなります。そうすると費用が増える分営業利益は少なくなります。

一方で設備投資を抑える時期には減価償却費の額も減少するので営業利益は大きくなります。設備投資計画というのは毎年一定というよりも時期により変動があるのが一般的です。設備投資の金額が大きな企業ではそのブレにより営業利益の変動も大きくなります。

EBITDAでブレの影響を取り除く

営業利益の経年での推移を見る場合、このように設備投資計画によるブレが大きくなってしまうと、収益が安定して維持・成長しているかを判断するのが難しくなってしまいます。そこでEBITDAマージンを用いて設備投資による減価償却費の影響を排除することで、より正確にその企業の収益性の経年分析をすることができるわけです。

設備投資の額が大きい業種として通信や鉄道、電力や航空会社などを上げることができます。そこで今回は通信会社大手のNTTを例に営業利益とEBITDAの経年分析での違いを見ていくことにします。まずNTTではここ数年設備投資額は増えたり減ったりと一定していません。それに伴い減価償却費も減少傾向にあります。

NTTの設備投資と減価償却費

営業利益の推移を見ていくと近年は増加傾向にあり、一見してNTTの収益は安定的に成長しているように見えます。

NTTの営業利益

一方でEBITDAの推移を見てみるとここ数年ほとんど変わっていないことがわかります。営業利益が増えていたのは減価償却費の減少の影響が大きく、減価償却の影響を取り除いたEBITDAの数値で見ると収益性はあまり変わっていないことがわかります。このように設備投資の金額が大きい企業で収益性を経年分析する場合、営業利益よりもEBITDAのほうがよりその実態を反映したものになるわけです。

NTTのEBITDA



EBITDAマージンを使って企業分析

EBITDAは実数ですが、EBTITDAマージンは売上との比率なので、売上規模が違う企業同士での比較でも使えます。そこで実際にJR東日本とJR西日本のEBITDAマージンの推移を比較してみることにします。

JR東日本とJR西日本のEBITDAマージン

まずJR東日本はEBITDAマージンは改善傾向にあるようです。2016年に大きく上げた後2017年には少し下げていますが、2013年からは増加傾向にあります。一方JR西日本のEBITDAマージンは2015年までは下げに転じていますが、そこから2016年、2017年と上昇に転じています。

両社ともここ数年はEBITDAマージンは改善傾向にあるようですが、両社の差は5%ほどあり、その差はなかなか縮まっていないようです。



EBITDAマージンの注意点

EBITDAマージンは企業の収益性を経年分析する際には優れた指標となりますが、これには償却費や金利、税金等が考慮されてはいません。企業が長く存続していくためには設備投資は欠かせませんし、機動的な運転資本の確保も必要です。また税金もしっかりと払う必要があります。

このように企業が永続的に維持・発展していくために必要となるキャッシュの費消のすべてを考慮はしていない数値である、ということも踏まえてその指標を見ていくことが大切だといえます。




※参考資料


EBITDA || PERについて
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公開日 2018/05/30




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